こんにちは！
法人でのDMの反応率が知りたい人向けに、ノウハウを発信しています！
今回は、「法人でのDMの反応率は何％？数値を上げる方法や計算方法も解説」について解説します。
この１記事で、確実に法人のDMの反応率が知れる内容です。
(※弊社が仮説と検証を繰り返してきたデータをもとにお話ししています。)
▼誰しもDMの反応率で一度は悩んだことがありますよね？
「法人でのDMの反応率って何％なんだろう？」
「どうやってDMの反応率を上げれば良いの？」
実際、数値や改善策がわからず悩んでいる人は多いです。
だからこそ、この記事で伝えるノウハウを１つでも知らなかったら、今後のDMでの集客で確実に詰みます。
反応が取れず、コストを垂れ流すだけになることも…。
今回紹介するのは、弊社が手紙営業の事業で習得した内容です。
こういった過程で、DMの反応率や改善策を完璧に習得してきました。
もしあなたが、「法人でのDMの反応率を知りたい！」
「DMの反応率を上げて、売上を伸ばしたい！」と思っているのであれば、必ず役立つ内容なのでぜひ最後まで読んでください。
１：一般的なDMの反応率は約１６.３％！開封率は７０％超え
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上記からわかるように、一般的にDMの反応率は１６.３％とされています。
ここでの反応率は、ハガキやチラシ、手紙形式など様々な種類のDMが含まれています。
そのため、よりDMを送る相手が反応しやすい形式を選べば、もう少し反応率は上がるでしょう。
（法人のDMの反応率をさらに上げる方法は後述するので、最後まで読んでね！）
ちなみに、開封率・閲読率は７４％です。
開封率に関して、法人では仕事の重要な連絡などもDMで届くため、さらに反応率は高くなることが考えられます。
実際に弊社でも手紙営業を実践していますが、封筒の宛名を決裁者かつ手書きで作成することで、高い開封率を達成しています。
このように、DMの反応率は１６.３％ですが、工夫次第ではさらに数値を上げられることを理解しておきましょう。
年齢層別でのDMの反応率は？
ちなみに、年齢別でDMの反応率を見ると、下記のようになります。
性別 年代 反応率（行動喚起率）
男性 20代 17.5％
男性 30代 21.8％
女性 30代 26.2％
上記の数値から、DMを受け取った人の２０〜３０％近くは、行動を起こしていることがわかります。
例えば、口コミやWebサイトへのアクセス、実際に店舗を訪れるなど。
特に注目すべきなのは、DMを受け取った人の約７.５％が「ネットで調べた」と回答していること。
そして、０.２％は「ネット上の掲示板などに書き込んだ」という行動も含めて、DMがWebへ誘導する役割が大きいことです。
何より、DMの影響力は２０〜３０代の若い世代に対して高く、ネット時代でも若者でもDMに反応しやすいことがわかります。
つまり、DMを使った手法は、現在でも有効なマーケティング手法です。
このように、法人としてDMを使って営業する場合でも、若年層向けのDMで反応率を高められる可能性もあるのです。
２：DMが成功したかどうかの判断基準は反応率１％
法人においてもそうでなくても、DMで１％以上の反応率が出せれば成功だと言えます。
たとえば、１００円かかる１通のDMを使って、１,０００通送ることを考えてみましょう。
この場合、全部で１０万円の費用がかかります。
そして、この１,０００通のDMの中で、１０通だけが反応してくれるとした場合。
その反応を１つ獲得するためには、１０,０００円かかることになるのです。
これをCPA（行動ごとのコスト）と呼びます。
DMを送った後、お客さんはいろんな方法で反応します。
例えば、友達にDMのことを話したり（クチコミ）、Webサイトにアクセスしたり、実際のお店に行くなど。
どの方法が成約につながるかは、商品やサービスによって異なります。
だから、DMの広告を評価する時は、大事なのは反応率になるのです。
「DMを送った結果、何割の人が反応してくれたか？」が大切なのです。
成功かどうかの目安として、１００通送って１件の反応が返ってくるというのが法人のDMにおいても基本的な考え方です。
顧客別でのDMの反応率の目安
法人であっても個人宛でも、DMの反応率は送り先の状態によって異なります。
例えば、新規顧客に送る場合の目安は０.５～１％程度と言われていることが多いです。
逆に、見込み客に送る場合は１～１０％の反応率を達成することもあります。
さらに、既存顧客に送る場合は５～１５％以上の反応率が出ることもあるのです。
ただ、このDMの反応率は平均値で、業界や法人で扱っている商材によっても変わります。
そのため、送り先のお客さんの状態に合わせてDMの内容を変更することはもちろん。
開封率を上げる工夫をして、反応率を向上させるようにしましょう。
３：DMの反応率・開封率の計算方法
法人でDMを使って営業を行う場合は、必ず反応率や開封率を把握しておきましょう。
DMの反応率は、DMを送った顧客の中で、具体的な行動（レスポンス）をとった顧客の割合を示すものです。
この反応率は以下の式で求めることができます。
【DMの反応率】
DMの反応率（％）＝レスポンスの件数÷DMの発送数×１００
【レスポンスの例】
・商品の資料請求
・問い合わせ
・見積もりの依頼
・アンケートの回答
・申し込み
・サンプルやお試し商品の注文
・クーポン券を持って実店舗に来店
・Webページへのアクセス
法人でのDMの反応率は、これらの行動を起こしたお客さんの数を、DMを発送した総数で割り、その結果を１００倍することで求められます。
この反応率を計算することで、DMキャンペーンの効果を測定できるので必ず把握しておきましょう。
４：DMの反応率を上げるために効果測定をしよう
では、どうやって法人でのDMの反応率を上げられるのでしょうか？
おすすめはこの４つの手法です。
【法人でのDMの反応率を上げる方法４つ】
①DMの総コストを計算する
②コストの回収に必要なレスポンス件数を計算する
③費用対効果を計測する
④反応率を計算する
①DMの総コストを計算する
まず、DMキャンペーン全体の費用を計算します。
これにはDMの制作、印刷、郵送などのすべての費用が含まれます。
これ以降のステップで、予算を明確にする上で役立つので計算しておきましょう。
②コストの回収に必要なレスポンス件数を計算する
次に、キャンペーンの費用を回収するために必要な顧客からの反応（レスポンス）の件数を計算します。
これは、目標の売上や利益に基づいて決定されます。
具体的には、どれだけの顧客が商品を購入したり、問い合わせをしたりする必要があるかを計算しましょう。
③費用対効果を計測する
そして、DMキャンペーンの費用対効果を計測します。
これは、キャンペーンにかかった費用と、それによって得られた利益や売上などの結果を比較することで計算できます。
費用対効果を正確に把握することは、キャンペーンの効果を評価する上で非常に重要なので必須です。
④反応率を計算する
最後に、DMキャンペーンの反応率を計算します。
これは、DMを受け取った法人顧客からの反応の割合を示します。
具体的な行動（購入、問い合わせなど）を起こした顧客数を、DMを送った総数で割り、その結果を百分率で表せばOKです。
反応率を計算することで、法人でのDMの成功度合いを把握できます。
これらのステップを把握することで、法人向けDMの効果を最大化し、反応率を向上させるための戦略を立てることができます。
５：法人のDMでの反応率を高めるポイント4つ【例文あり】
法人でのDMの反応率を高めるなら、この４つのポイントも押さえておきましょう。
【法人でのDMのポイント４つ】
①手紙形式のDMを使う
②封筒の宛名を手書きで書く
③オファーを１つに絞って目立たせる
④法人向けのタイミングで発送する
①手紙形式のDMを使う
なぜなら、手紙形式のDMは、一般的なハガキやチラシDMよりも文章やイラストを多く使えるからです。
そのため、貴社の商品の強みなどをより詳しく説明できるメリットがあります。
何より法人でのDMは、ビジネス文書としての手紙形式が受け入れやすく、注意を引きやすい特徴があります。
そのため、手紙のスタイルでDMを作成することで、相手により強い印象を残すことができるのです。
②封筒の宛名を手書きで書く
なぜなら、DMの封筒の宛名を手書きで書くことは、個人的なアプローチであることを強調できるからです。
その結果、受け手に対するカスタマイズされたメッセージであることが伝わるので、反応率も高まります。
実際、弊社でも手紙の宛名を手書きにしてDMを送付することで、受け手の興味を引き、封筒を開封する可能性を高めています。
③オファーを１つに絞って目立たせる
なぜなら、DMに含めるオファーやメッセージは、反応率を高めるためにシンプルで明確であるべきだからです。
そのため、法人向けのDMでは、複数のオファーや情報を詰め込むよりも、１つの魅力的なオファーに焦点を当てることが重要です。
この方法で、受け手がメッセージを理解しやすく、行動を起こしてくれやすくなります。
④法人向けのタイミングで発送する
なぜなら、DMの発送タイミング次第で、反応率が変わるからです。
例えば、特定の業界や季節に関連したオファーや情報をDMすることで、受け手の関心を引きやすくなります。
他にも、長期休暇前や中に送ると、出社日でないためDMの反応率が低くなることがわかります。
こういった理由から、法人向けのDMを送る際には、受け手の業界やビジネスサイクルに合わせて適切なタイミングを選びましょう。
まとめ：法人でのDMの反応率は何％？数値を上げる方法や計算方法も解説
この記事では、法人でのDMの反応率について解説しました。
基本的に法人であってもそうでなくても、１％の反応率が得られれば成功だと言えるでしょう。
その段階までDMを精査し、この記事で紹介したさらに反応率を高めるポイントなどを駆使して、より反応率を高めてみてください。
法人でのDM活動が、少しでもうまくいくように応援しております。
では、最後まで読んでいただきありがとうございました！
